ネットマーケティング検定公式テキストインターネットマーケティング 基礎編 第3版
2,200円（本体 2,000円＋税10%）
- 品種名
- 書籍
- 発売日
- 2019/2/22
- ページ数
- 344
- サイズ
- A5判
- 著者
- 藤井 裕之 著/サーティファイWeb利用・技術認定委員会 監修
- ISBN
- 9784295005711
eマーケティング資格で唯一の公式テキスト
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著者紹介
藤井裕之（フジイ ヒロユキ）
株式会社ワールドエンブレム 代表取締役
株式会社コンプライアンス・コミュニケーションズ 代表取締役
1998年、早稲田大学卒業後、三菱電機株式会社に入社。火力発電所プラントの海外輸出部門に所属。2006年、独立し、ITコンサルティング会社（現ワールドエンブレム株式会社）を設立。企業経営の傍ら桐蔭横浜大学ロースクール夜間部を卒業（法務博士）。2010年、株式会社コンプライアンス・コミュニケーションズ代表取締役にも就任。2011年、総務省参与就任。ICT補助金等調査・検討プロジェクト、システム査定チームリーダー就任。全国のICT関連予算の適正執行に関する監査を行う。2012年、総務大臣報告書『ICT予算策定のノウハウ、及びICTの地域最適化等について』を作成し、提出。同年、文部科学省委託事業『成長分野等における中核的専門人材養成の戦略的推進事業』委員就任。現在、全国でインターネットマーケティング、コンプライアンス、ガバナンス、情報セキュリティ等についての講演活動も行う。
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目次
「ネットマーケティング検定」について
●第1章 インターネットマーケティングを行うにあたって
序論 インターネットマーケティングの特徴
1-1 インターネットマーケティングにおける基礎理論
1-2 端末別理論
1-3 グローバル・インターネットマーケティング
1-4 サイト理論（1）サイトの種類
1-5 サイト理論（2）サイトの構造
●第2章 インターネット技術概論
2-1 インターネット技術知識の必要性
2-2 インターネットの構造
2-3 検索エンジンの構造
2-4 プログラミング
2-5 情報セキュリティ対策
●第3章 総論 ～インターネットマーケティングの個別手法～
3-1 インターネットマーケティングの全体的な流れ
3-2 インターネットマーケティングを進める上でのポイント
●第4章 インターネットリサーチ
4-1 インターネットリサーチとは
4-2 オフラインリサーチとは
●第5章 プロモーション（PR/ブランディング）
5-1 検索エンジン対策など
5-2 イメージ戦略
5-3 サイトにおけるユーザビリティとデザイン理論
5-4 インターネットとマスメディア
●第6章 インターネット広告
6-1 インターネット広告 概論
6-2 インターネット広告の種類と特徴
6-3 各種技術の発達に伴う特殊な広告手法
●第7章 インターネットを利用した販売
7-1 インターネット販売における基礎理論
7-2 インターネット販売の手法
●第8章 効果測定
8-1 アクセスログ解析の基本
8-2 効果測定に用いる各種指標について
●第9章 外注管理
9-1 各業種の特徴や注意するポイント
9-2 外注企業の管理方法
●第10章 各種ポリシー
10-1 ソーシャルメディアポリシーについて
10-2 プライバシーポリシーについて
10-3 情報セキュリティポリシーについて
●第11章 関連法規
11-1 知的財産
11-2 不正アクセス禁止法（不正アクセス行為の禁止等に関する法律）
11-3 個人情報保護法（個人情報の保護に関する法律）
11-4 不正競争防止法
11-5 景品表示法（不当景品類及び不当表示防止法）
11-6 ウイルス作成罪（不正指令電磁的記録作成等、刑法第19章の2）
11-7 その他の関連法令
●第12章 インターネットとコンプライアンス、CSR
12-1 実際に問題となった事例
12-2 これらの問題へのアプローチ
●付録 過去問題
索引
関連書籍
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お詫びと訂正
誤記のためにご迷惑をおかけし、誠に申し訳ございません。
- 52ページ 小見出し「サーバーサイド」の本文、下2行
- [誤]
サーバーをコントロールするためのプログラム言語としては主なものとして、MySQL、Apacheなどがあります。 - [正]
サーバーをコントロールするためのシステムやソフトウェアとしては主なものとして、MySQL、Apacheなどがあります。 - 【 第3刷にて修正 】
- [誤]
- 145ページ 図「5-07」の下の本文
- [誤]
5-08は、インターネットにおける - [正]
5-07は、インターネットにおける
- [誤]
- 263ページ （2）著作財産権、上から2行目
- [誤]
著作財産権は、著作者人格権とは異なり、個人の著作物の場合は、保護期間が原則として著作者の死後50年、団体の著作物の場合は、原則として公表後50年と定められています。 - [正]
著作財産権は、著作者人格権とは異なり、個人の著作物の場合は、保護期間が原則として著作者の死後70年、団体の著作物の場合は、原則として公表後70年と定められています。 -
備考：
※「環太平洋パートナーシップ協定の締結及び環太平洋パートナーシップに関する包括的及び先進的な協定の締結に伴う関係法律の整備に関する法律」（https://www.bunka.go.jp/seisaku/chosakuken/hokaisei/kantaiheiyo_hokaisei/pdf/r1408266_02.pdf）によりH30年12月30日施行に対応
- 【 第3刷にて修正 】
- [誤]
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