動画配信ビジネス調査報告書2021［長期化するコロナ禍で変化した生活様式、VOD事業者の将来戦略を探る］

森田　秀一
1976年埼玉県生まれ。学生時代から趣味でパソコンに親しむ。大学卒業後の1999年に文具メーカーへ就職。営業職を経験した後、インプレスのウェブニュースサイトで記者職に従事した。2003年ごろからフリーランスライターとしての活動を本格化。おもな取材分野は携帯電話、動画配信、デジタルマーケティング。「INTERNET Watch」「ケータイ Watch」「AV Watch」「Web担当者Forum」などで取材レポートを執筆する。近著は「動画配信ビジネス調査報告書 2020」（インプレス総合研究所）、「BtoB-EC市場の現状と販売ャネルEC化の手引き2020」（共著、インプレス総合研究所）。

インプレス総合研究所
インプレスグループのシンクタンク部門として2004年に発足。2014年4月に現在の「インプレス総合研究所」へ改称。インターネットに代表される情報通信（TELECOM）、デジタル技術（TECHNOLOGY）、メディア（MEDIA）の3つの分野に関する理解と経験をもとに、いまインターネットが起こそうとしている産業の変革に注目し、調査・研究およびプロフェッショナル向けクロスメディア出版の企画・編集・プロデュースを行っている。メディアカンパニーとしての情報の吸収力、取材の機動力を生かし、さらにはメディアを使った定量調査手法と分析を加えて、今後の市場の方向性を探り、調査報告書の発行、カスタム調査、コンサルティング、セミナー企画・主催、調査データ販売などを行っている。

第1章国内の動画配信ビジネスの最新動向と展望
1.1 映像コンテンツ市場の概況と動画配信ビジネスの伸長
1.2 動画配信ビジネスの定義と配信サービスの経緯
1.3 動画配信ビジネスの最新概況
1.3.1 コロナ問題が長期化も、生活様式の変化に伴って動画配信利用は伸長
1.3.2 コンサート・演劇等を1回限り配信する「PPV」急増、新規参入も多数
1.3.3 「Disney+」が国内サービス開始、ブランド特化型SVODに注目の兆し
1.3.4 大手各社の差別化戦略比較
1.3.5 テレビ局各社がネット向け同時配信の取り組みを加速
1.3.6 YouTubeの利用傾向に変化、芸能人の公式チャンネル開設が続々、旧作の無料配信も常態化
1.3.7 自宅にいながら動画をより楽しむ方法、各社が模索
1.3.8 5G携帯電話サービスは静かな立ち上がりも、料金議論が活発化
1.4 動画配信プラットフォーム動向
1.4.1 動画配信参入を容易にする「プラットフォーム」
1.4.2 プラットフォーム活用例
1.4.3 サービスの詳細
1.4.4 動画プラットフォーム利用企業の動向
1.4.5 視聴デバイスの中心はPCからスマホへ
1.5 将来展望とまとめ
1.5.1 コロナ禍で消費者の動画接触が変化、民放テレビの同時配信にも期待
1.5.2 SVOD複数契約常態化時代のコンテンツ調達、鍵は「コア層」か
1.5.3 月額料金値下げ以外の「コストパフォーマンス競争」に備えよ
1.5.4 新機能開発のための投資がより重要に
1.5.5 動画広告はなお隆盛、広告付き無料配信（ADVOD）への影響大
1.5.6 「視聴率」に相当する公平・公正な配信指標をVOD業界にも
第2章サービスの概要と特徴
2.1 SVOD （定額制ビデオオンデマンド）
2.2 TVOD （都度課金型ビデオオンデマンド）
2.3 AdVOD （広告運営型ビデオオンデマンド）
2.4 リニア＆オンデマンド型動画配信
2.5 LIVE動画/LIVE配信サービス
2.6 PPV（有料チケット制オンラインライブ配信）
2.7 動画配信プラットフォーム
第3章映像・動画全体の視聴状況と有料動画配信サービスの利用率
3.1 調査概要とプロフィール
3.2 放送・映像・動画全体の視聴概況
3.3 動画配信サービスの認知度と利用率
第4章動画配信サービス利用者の利用実態
4.1 調査概要とプロフィール
4.2 有料動画・無料動画・動画共有サービスの利用概況
4.3 有料動画配信サービスの購入・課金状況
4.4 有料動画配信サービスの評価と不満点
4.5 無料動画配信サービスの利用状況