2026年版 合格しようぜ!宅建士 過去15年問題集 音声解説付き

2,640円(本体 2,400円+税10%)
- 品種名
- 書籍
- 発売日
- 2025/12/18
- ページ数
- 680
- サイズ
- B5判
- 著者
- 宅建ダイナマイト合格スクール 著
- ISBN
- 9784295023395
15年分(17回分)の過去問学習で合格力UP!
2025年試験に加え、2021年と2020年の12月試験を含む過去15年分(17回分)の本試験問題を収録した過去問題集の決定版! 見開き完結型の紙面構成で、左ページに2問から3問の過去問、右ページにその解答・解説を配置しているので、ページをめくらずに複数の問題を解き解説を読めます。購入特典として「本書全文の電子版」「音声ポイント解説」、Webアプリ「○×チェック問題集」を提供します(特典の利用には、インプレスの無料読者会員システムへの登録が必要になります。提供予定期間は発売から1年間。全文電子版は印刷できません)
- 電子版を買う
-
「読者アンケートに答える」「読者プレゼントに応募」の場合もこちらをご利用ください。
書籍の内容に関するお問い合わせはこちら。お答えできるのは本書に記載の内容に関することに限ります。
学校・法人一括購入に関するお問い合わせはこちらへ。
詳細
著者紹介
宅建ダイナマイト合格スクール
「おーさわ校長」こと大澤茂雄を中心としたエンタメ系宅建受験講座を運営する団体。2004年(平成16年)に結成。
「自主規制や同調圧力が強い大手受験予備校では味わえない講座を提供していく」ことを目途とし、「個が発信し個が選択する新しい時代」に対応すべく、各講師の個性を全面的に出しての講座展開が売り。
主催者の大澤は自身のことを「宅建系コメディアン」と称したりしている。
当初は「宅建ダイナマイト受験倶楽部」と名乗っていたが「受験倶楽部ってなに?」「意味不明じゃない?」という声があがりはじめたのを契機に、2012年(平成24年)に宅建ダイナマイト合格スクールに名称変更。
目次
はじめに
本書の特長
令和7年度 本試験問題・解説・解答
令和6年度 本試験問題・解説・解答
令和5年度 本試験問題・解説・解答
令和4年度 本試験問題・解説・解答
令和3年度12月 本試験問題・解説・解答
令和3年度10月 本試験問題・解説・解答
令和2年度12月 本試験問題・解説・解答
令和2年度10月 本試験問題・解説・解答
令和元年度 本試験問題・解説・解答
平成30年度 本試験問題・解説・解答
平成29年度 本試験問題・解説・解答
平成28年度 本試験問題・解説・解答
平成27年度 本試験問題・解説・解答
平成26年度 本試験問題・解説・解答
平成25年度 本試験問題・解説・解答
平成24年度 本試験問題・解説・解答
平成23年度 本試験問題・解説・解答
過去問題の答案用紙
過去問題の正解一覧
関連書籍
特典
本製品にはご購読の読者様がご利用できる「特典」サービスがついています。お手元に本製品を用意し、「特典を利用する」ボタンから画面の指示に従ってお進みください。
ダウンロード
-
【法改正情報】※2026/08/13更新
2026年度試験を受験される方のために、本書の制作発売以降に正式発表された、2026年4月時点の法改正情報をまとめています。
お詫びと訂正
誤記のためにご迷惑をおかけし、誠に申し訳ございません。
- 19ページ 令和7年度問2選択肢2の解説、1行目
- [誤]
①も②も連帯保証契約であることに変わりなし。 - [正]
①は連帯保証契約、②は保証契約。
- [誤]
- 413ページ 平成30年度問39の解説、1行目
- [誤]
ただし、宅地・建物の貸借の媒介・代理の場合だけ。売買の媒介・代理の場合は、まだダメだよん。(35条) - [正]
宅地・建物の貸借の媒介・代理の場合は平成29年10月から。売買の媒介・代理の場合は令和3年3月30日から。(35条)
- [誤]
- 479ページ 平成28年度問35選択肢3の解説、2行目
- [誤]
なお、届出の段取りは正しいです。 - [正]
なお、届出の段取りも誤りです。宅建業者Cは国土交通大臣免許なので、廃業等の届出は、直接国土交通大臣に行います。「主たる事務所の所在地を管轄する都道府県知事を経由」する必要はありません。
- [誤]
- 501ページ 平成27年度問13選択肢2の解説、2行目
- [誤]
ちなみに、この期間は、規約で伸縮することができる。 - [正]
ちなみに、この期間は、規約で伸長することができる。「伸長」のみ可。「伸縮」も誤り。
- [誤]
- 634ページ 平成24年度問46
- [誤]
《問題文、2行目》
誤っているのはどれか。
《選択肢3、2行目》
を設けている。
- [正]
《問題文、2行目》
誤っているのはどれか。(法改正により選択肢3を修正している。)
《選択肢3、2行目》
の対象としていない。
- [誤]
- 635ページ 平成24年度問46選択肢3の解説
- [誤]
高齢者向け返済特例制度があるのは、機構の「直接融資業務」のときだけ。証券化支援事業での住宅ローンに対しては、この制度は設けられていませぇーん。 - [正]
高齢者向け返済特例制度は、機構の「直接融資業務」だけでなく、証券化支援事業(買取型)の対象にも含まれているため、誤りとなります。
- [誤]
- 671ページ 平成23年度問46選択肢2の解説、5行目
- [誤]
使用できるのは住宅金融支援機構が直接融資している場合のみ。 - [正]
使用できるのは住宅金融支援機構が直接融資しているか、証券化支援事業(買取型)の場合のみ。
- [誤]
お問い合わせ
書籍の内容に関するお問い合わせはこちら。お答えできるのは本書に記載の内容に関することに限ります。









