生成AI時代のデータマネジメント調査報告書2026

121,000円(本体 110,000円+税10%)
- 品種名
- 書籍
- 発売日
- 2026/1/13
- ページ数
- 222
- サイズ
- A4判
- 著者
- 真野 正 監修/赤 俊哉 監修/真野 正 著/赤 俊哉 著/岡本 俊一 著/越塚 登 著/海老原 吉晶 著/インプレス総合研究所 著
- ISBN
- 9784295023692
生成AI時代のデータ整備がわかる
生成AIの普及により企業のデータ活用が活発化することで、データマネジメントの重要性が再認識されようとしている。生成AIの成果を最大化するには、高品質で十分な量のデータが不可欠となるため、データマネジメント基盤の整備が急務となっている。「データマネジメント調査報告書」の第3弾となる本書では、従来の定量データに加え、非構造化データや定性データなど、生成AIに必須の広範なデータを対象とする「AI-Readyデータ」への取り組み方と課題を整理し、その重要性とデータマネジメントの進化の方向性を提示する。
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著者紹介
真野正:株式会社データアーキテクト代表取締役。ITコーディネータ、システムアナリスト、データベーススペシャリスト。JDMC査読委員、DAMA日本支部会員。株式会社シーエーシー他勤務を経て2005年に独立開業しデータマネジメント、データモデリング、DB設計に関するコンサルティング、プロフェショナルサービスに従事。
赤俊哉:ITエンジニア/コンサルタント。下請けプログラマーを経て、ベンダー企業のSE、ユーザー企業のデジタル担当、現場といった様々な立場でITに関わってきた経験を基に上流工程、データを中心に活動中。「データ中心型ビジネスアプローチ(DOBA)」を積極的に提唱している。
岡本俊一:伊藤忠テクノソリューションズ(株)みらい研究所リードスペシャリスト、一般社団法人情報サービス産業協会技術委員会委員。金融業界を中心に約20年、業務システム全般、情報系、BPRやDX、プロジェクトマジメント等を経験した後、約10年、企画部門の部長職を経て専門職として、デジタルトラスト・アイデンティティを軸足に、20〜30年後の先も見据えながら、社会課題の解決に繋がるアカデミア等と協働の研究取り組みや、業界活動を取り組み中。情報サービス産業協会では、技術委員会 データ流通部会 部会長を2023年~2024年まで担務し、現在、委員として参画。
越塚登:東京大学大学院 情報学環 教授。東京大学大学院 情報学環 教授。2002 年に YRP ユビキタス・ネットワーキング研究所・副所長に就任。東京工業大学助手、東京大学助教授・准教授を経て、 2009 年より現職。一般社団法人データ社会推進協議会 会長、IDSA Japan Hub Coordinator、一般社団法人オープン&ビッグデータ活用・地方創生推進機構理事、気象ビジネス推進コンソーシアム会長、内閣官房オープンデータ伝道師など、さまざまな領域の研究を主導する。コンピューターサイエンスを軸に、近年は IoTやスマートシティ、オープンデータ、データスペースなどの研究に取り組んでいる。
海老原吉晶:株式会社NTTデータバリュー・エンジニア コーポレート管理本部。株式会社NTTデータバリュー・エンジニアコーポレート管理本部。大手電気メーカーにてデータ統合、マーケティングオートメーションなどに従事の後、2021年より現職。滋賀大学データサイエンス学部客員研究員。2011年より(社)日本データマネジメント・コンソーシアム(JDMC)、(社)日本情報システム・ユーザー協会(JUAS)にてデータマネジメントの調査・研究を行う。
目次
第1章生成AI時代、焦眉の急となるデータマネジメント
1.1データマネジメントとは
1.2構造化/定量データから非構造化/定性データへの拡張―「AI-Readyデータ」の要件と整備の道筋
1.3生成AI時代に取り残されないために―データマネジメントで差がつく企業力
第2章データマネジメントを支える技術とサービス動向
2.1データマネジメントを支える技術とサービス動向
2.2制度的動向
2.3生成AI時代の価値創出を支えるデータエコシステムとトラストの向上
2.4データスペース(Dataspaces)-2025
2.5データマネジメントの将来展望
第3章企業のデータマネジメントの取り組み実態調査
3.1調査概要
3.2取り組み全体
3.3データ品質・マスターデータマネジメント
3.4データ統合・データ基盤・メタデータ整備
3.5データアーキテクチャ・データモデリング
3.6生成AI
3.7人材・組織
3.8その他のトピック
3.9企業のデータマネジメントの取り組み実態調査(アンケート分析)
第4章製品・サービスとベンダーの戦略
4.1日本IBM
4.2SAS Institute Japan
4.3TIBCO Software(NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューション)
4.4日本テラデータ
4.5クリックテック・ジャパン
4.6Snowflake
4.7アステリア
4.8セゾンテクノロジー
4.9日本オラクル
4.10SAPジャパン
4.11Stibo Systems
4.12Denodo Technologies
4.13データブリックス・ジャパン
4.14アマゾン ウェブ サービス ジャパン
4.15グーグル・クラウド・ジャパン
4.16日本マイクロソフト
4.17その他の企業
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