プロモーション動画

著者プロフィール

大澤 茂雄（おおさわ しげお）

　昭和61年日本大学法学部卒業後、店舗ディスプレイ&デザイン会社に就職し、プロモーションビデオ製作に携わる。その後マーケティング・リサーチ部署に異動。そこで「街づくり」に興味がわき、昭和62年に宅建試験受験。合格後、バブル景気真っ盛りという時代背景に甘んじバイクで日本一周の旅へ出る。1年近く放浪した果て、昭和63年11月に某資格試験受験スクールに宅建講師として入校。以来一貫して“熱き現場”教壇に立つ。先生らしくない先生を目指し、いきなり人気を博す。
　2004年に独立。“個”が発信し、“個”が選択する新しいスクール「宅建ダイナマイト受験倶楽部」を立ち上げる。2012年に「宅建ダイナマイト合格スクール」に名称変更。かれこれ講師生活25年以上。
　書著に「宅建受験小説 女子大生ナナミの挑戦」（ぱる出版）ほか

▼宅建ダイナマイト合格スクール
http://www.t-dyna.com/
https://www.facebook.com/takkendyna/

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• 0ページ 誤記修正PDFについて
  • [誤]
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  • [正]
    
• 41ページ 【問7】の「解説→解答」内の総論
  • [誤]
    本来の配当額を計算してみると、一番抵当権者のBは2,000万円、二番のCは2,400万円のうちの1,000万円のみ。これで5,400万円の配当終了。無担保債権者であるEはゼロ。
  • [正]
    本来の配当額を計算してみると、一番抵当権者のBは2,000万円、二番のCは2,400万円、三番のDは債権額4,000万円のうちの1,000万円のみ。これで5,400万円の配当終了。無担保債権者であるEはゼロ。
  • 備考：

    ★PDFダウンロードあり

• 41ページ 【問7】抵当権の冒頭解説1行目-2行目
  • [誤]
    二番のCは2,400万円のうちの1,000万円のみ。
  • [正]
    二番のCは2,400万円、三番のDは債権額4,000万円のうちの1,000万円のみ。
  • 備考：

    ★PDFダウンロードあり

• 50ページ 【問24】固定資産税、選択肢1の問題文
  • [誤]
    平成28年1月15日に新築された家屋に対する平成28年度の固定資産税は
  • [正]
    平成27年1月15日に新築された家屋に対する平成27年度の固定資産税は
  • 備考：

    ★PDFダウンロードあり

• 53ページ 問26の解説、選択肢イ、2行目
  • [誤]
    信託銀行・信託銀行など
  • [正]
    信託銀行・信託会社など
• 57ページ 問32の解説、選択肢1、3行目
  • [誤]
    100分の1
  • [正]
    10分の1
• 103ページ 【問42】解説
  • [誤]
    ウ × AC間の……
  • [正]
    ウ ○ AC間の……
  • 備考：

    ★PDFダウンロードあり

• 104ページ 問44、選択肢イ、2行目
  • [誤]
    法第15条第3項
  • [正]
    法第31条の3第1項
• 113ページ 【問6】選択肢1の解説5行目
  • [誤]
    Bは自らの負担部分
  • [正]
    Cは自らの負担部分
  • 備考：

    ★PDFダウンロードあり

• 113ページ 【問6】選択肢1の解説6行目
  • [誤]
    BがD・Eから回収できる額は
  • [正]
    CがD・Eから回収できる額は
  • 備考：

    ★PDFダウンロードあり

• 141ページ 【問44】の解説、アとエの正誤
  • [誤]
    ア ◯
    エ ×
  • [正]
    ア ×
    エ ◯
  • 備考：

    ★PDFダウンロードあり

• 176ページ 【問43】問題文の文末
  • [誤]
    正しいものはどれか。
  • [正]
    誤っているものはどれか。
  • 備考：

    ★PDFダウンロードあり

• 178ページ 問45の問題文 選択肢2 2行目
  • [誤]
    資力確保の状況の届出をしなければ、当該基準日から起算して50日を経過した日以後に
    ※「措置」「の翌日」の抜け
  • [正]
    資力確保措置の状況の届出をしなければ、当該基準日の翌日から起算して50日を経過した日以後に
• 199ページ 【問23】選択肢3解説1行目
  • [誤]
    1億2,000万円
  • [正]
    1億1,000万円
  • 備考：

    ★PDFダウンロードあり

• 241ページ 問34の解説、選択肢4の2行目
  • [誤]
    本肢記載のとおりです。
  • [正]
    取り決めがなかったとしても、依頼者が自己発見取引をした場合の措置を記載しなければなりません。
• 241ページ 問34の解説、選択肢4の2行目
  • [誤]
    本肢記載のとおりです。
  • [正]
    取り決めがなかったとしても、依頼者が自己発見取引をした場合の措置を記載しなければなりません。
• 357ページ 問43、選択肢2の解説、文末に追記
  • [誤]
    「……で◯。」の後に下記を追加
  • [正]
    なお、手付金は2割までだけど中間金についての限度はないので、手付金＋中間金で2割を超えていてもオッケー。
• 391ページ 問42、選択肢2の解説、文末に追記
  • [誤]
    「……なりませぇーん。」の後に下記を追加
  • [正]
    もちろん記載が必要だよー。
• 393ページ 【問46】の解説、問題の表題と選択肢1～4の解説
  • [誤]
    [表題]不動産登記法
    [選択肢1～4の解説]※すべて差し替え
  • [正]
    [表題]住宅金融公庫法
    [選択肢1～4の解説]
    1　×　住宅金融公庫は平成19年（2006年）4月に「住宅金融支援機構」になりました。なので「引き続き公庫が行う」ことにはなりません。
    2　×　証券化支援事業の住宅ローンの金利は、その住宅ローンを実際に実行する各民間金融機関が決定します。
    3　×　短期変動金利のワケがない。まったく逆の長期固定金利です。
    4　○　もちろん繰上返済できます。
  • 備考：

    ★PDFダウンロードあり

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