ドローンビジネス調査報告書2018【農林水産業編】 ドローンで実現する産業革新とサステナビリティ

ドローンビジネス調査報告書2018【農林水産業編】 ドローンで実現する産業革新とサステナビリティ

¥95,000+税

品種名
書籍
発売日
2018/8/30
ページ数
160
サイズ
A4判
著者
春原 久徳 監修/青山 祐介 著/インプレス総合研究所 著
ISBN
9784295004868

農林水産業分野のドローンビジネス市場を徹底分析

本調査報告書は、農林水産業でドローンをビジネス活用する際に必要な情報を明らかにしつつ、ドローンビジネスの現状と今後の展望までを分析します。農林水産業に参入を検討しているドローン関連事業者、および農林水産業に携わる企業がドローンを活用したビジネスをはじめるために必要な情報が網羅された報告書。

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著者紹介

春原久徳(Sunohara Hisanori)

一般社団法人 セキュアドローン協議会 会長
一般社団法人 ドローン自動飛行開発協会(DADA)代表理事
ドローン・ジャパン株式会社 取締役会長

現在、ドローン関連コンサルティング、ドローンソフトウェアエンジニア育成事業、ドローンによる農業サービス開発を行っている。
三井物産のIT系子会社で12年、米や台湾企業とITコンポーネンツの代理店権の獲得および日本での展開を担当。その後、日本マイクロソフトで12年、PCやサーバーの市場拡大に向けて、日本および外資メーカーと共同で戦略的連携を担当。
2015年12月、ドローン・ジャパン株式会社設立。『ドローンビジネス調査報告書2018』『ドローンビジネス調査報告書2018【海外動向編】』(株式会社インプレス)を調査執筆、Drone.jpでコラム[春原久徳のドローントレンドウォッチング]連載中。他にも各産業業界誌で多数執筆。農林水産省、NEDOや各業界団体でのドローン関連の講師を年間60~80回程度行っている。


青山 祐介(Yusuke Aoyama)
ジャーナリスト・カメラマン・編集者

出版社勤務を経て2005年に独立。フリーランスのジャーナリストとして、ドローンをはじめカメラ、映像制作、インターネット、モバイルデバイス、オートバイなど幅広いテーマの雑誌・Web媒体に寄稿している。著書に『恋愛ドラマとケータイ』(青弓社)、『究極のニコンカメラ』『悦楽GR』(枻出版社)などがある。また、自らドローンによる撮影もてがけており、2016年に宇城市で開催された「Drone Challenge in三角西港」では宇城市長賞(映像部門)を受賞している。


インプレス総合研究所
インプレスグループのシンクタンク部門として2004年に発足。2014年4月に現在の「インプレス総合研究所」へ改称。インターネットに代表される情報通信(TELECOM)、デジタル技術(TECHNOLOGY)、メディア(MEDIA)の3つの分野に関する理解と経験をもとに、いまインターネットが起こそうとしている産業の変革に注目し、調査・研究およびプロフェッショナル向けクロスメディア出版の企画・編集・プロデュースを行っている。メディアカンパニーとしての情報の吸収力、取材の機動力を生かし、さらにはメディアを使った定量調査手法と分析を加えて、今後の市場の方向性を探り、調査報告書の発行、カスタム調査、コンサルティング、セミナー企画・主催、調査データ販売などを行っている。

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目次

第1章 農林水産業におけるドローンビジネスの動向
1.1 ドローン活用の背景と期待される役割
1.1.1 ドローン活用の背景
1.1.2 農林水産分野におけるドローンの役割
1.1.3 ドローンの活用で期待される効果
1.2 ドローンの定義と分類
1.2.1 本書で取り扱う「ドローン」の定義
1.2.2 ドローンの分類
1.2.3 民生用(ホビー)と業務用
1.2.4 回転翼と固定翼、VTOL
1.2.5 農林水産分野に活用されるドローンの種類
1.3 農林水産分野におけるドローンのプレイヤー
1.3.1 ハードウェア(機体)
1.3.2 サービス提供企業
1.3.3 ソフトウェア
1.3.4 業界団体
1.4 農林水産業におけるドローンの活用の現状
1.4.1 農薬散布
1.4.2 精密農業
1.4.3 害獣対策
1.4.4 水産業
1.4.5 林業
1.5 ドローンビジネスの市場規模
1.5.1 国内の市場規模
1.5.2 ロードマップ
1.6 政府・各省庁の動き
1.6.1 農林水産省
1.6.2 水産庁
1.6.3 林野庁
1.7 今後の展望
1.7.1 農薬散布ドローンの自動航行
1.7.2 ローバー型(ランド型)ドローンの可能性
1.7.3 ドローンの活用とGAP
1.7.4 Aguricuture4.0 日本は何をしなければならないのか。
第2章 分野別の現況と課題
2.1 農薬散布
2.1.1 現況
2.1.2 ドローン活用のメリット・特長
2.1.3 ビジネスモデル
2.1.4 主なプレイヤー
2.1.5 ハード
2.1.6 課題
2.1.7 市場成長性
2.2 精密農業
2.2.1 現況
2.2.2 ドローン活用のメリット・特長
2.2.3 ビジネスモデル
2.2.4 主なプレイヤー
2.2.5 ハード
2.2.6 課題
2.2.7 市場成長性
2.3 害獣対策
2.3.1 現況
2.3.2 ドローン活用のメリット・特長
2.3.3 ビジネスモデル
2.3.4 主なプレイヤー
2.3.5 ハードについて
2.3.6 課題
2.3.7 市場成長性
2.4 水産業
2.4.1 現況
2.4.2 ドローン活用のメリット・特長
2.4.3 ビジネスモデル
2.4.4 主なプレイヤー
2.4.5 ハードについて
2.4.6 課題
2.4.7 市場成長性
2.5 林業
2.5.1 現況
2.5.2 ドローン活用のメリット・特長
2.5.3 ビジネスモデル
2.5.4 主なプレイヤー
2.5.5 ハードについて
2.5.6 課題
2.5.7 市場成長性
2.6 農地内搬送
2.6.1 現況
2.6.2 ドローン活用のメリット・特長
2.6.3 ビジネスモデル
2.6.4 課題
第3章 国内企業の動向
3.1 ハードウェア
3.1.1 ヤマハ発動機
3.1.2 DJI
3.1.3 TEAD
3.2 サービス提供企業
3.2.1 オプティム
3.2.2 ファームアイ
3.2.3 ドローンジャパン
3.2.4 ナイルワークス
3.2.5 スカイマティクス
3.2.6 FullDepth
第4章 海外企業の動向
4.1 Micasense
4.2 Resson
4.3 PrecisionHawk
4.4 Mavrx
4.5 Delair
4.6 Slantrange
4.7 VineView
4.8 American Robotics
4.9 Sensilize
4.1 Saildrone
4.11 FLIR
4.12 BlueRobotics
4.13 QYSEA(Qiyuan Technology)

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