ドローンビジネス調査報告書2022【インフラ・設備点検編】

ドローンビジネス調査報告書2022【インフラ・設備点検編】

104,500円(本体 95,000円+税10%)

品種名
書籍
発売日
2021/10/14
ページ数
214
サイズ
A4判
著者
青山祐介 著/インプレス総合研究所 著
ISBN
9784295012696

拡大するドローン点検と今後の展望

第1章「インフラ・設備点検におけるドローンの役割とビジネスモデル」ではインフラ・設備点検分野におけるドローンの役割や効果などをまとめています。第2章「インフラ点検分野における最新動向」では、注目すべき市場全体のトピックスをまとめています。第3章「産業分野別のドローンビジネスの現状と課題」では、「橋梁」「トンネル・洞道」「ダム」などの15分野についてドローンを活用したビジネスの現状と課題、ドローン活用のメリット、今後の展望などを分析します。第4章では、インフラ設備点検に関わる省庁の動向を解説します。

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第1章の「インフラ・設備点検におけるドローンの役割とビジネスモデル」ではインフラ・設備点検分野におけるドローンの役割や効果、ビジネスモデルなどをまとめています。

第2章の「インフラ点検分野における最新動向」では、市場全体の最新動向をまとめています。

第3章の.「橋梁」「トンネル・とう道」「ダム」「送電網」「基地局鉄塔」「ソーラーパネル」「一般住宅」「大規模建築物」「天井・屋根裏空間」「下水道」「プラント」「風力発電」「建築物設備」「船舶」「鉄道施設」「水中構造物」「その他」などの17分野についてドローンを活用したビジネスの現状と課題(分野特有の課題、技術課題、社会的課題など)、ドローン活用のメリット、市場成長性などを分析します。

第4章「各省庁の動向」は、インフラ設備点検に関わる省庁の動向を解説します。

著者紹介

青山 祐介
記者・ライター・編集者・ドローンオペレーター
出版社勤務を経て2005 年に独立。フリーランスの記者・ライターとして、ドローンをはじめ映像制作、写真、カメラ、モバイルデバイス、オートバイなど幅広いテーマの雑誌・Web 媒体に寄稿。
ドローンによる撮影業務も行っており、コマーシャル、映画、テレビの撮影に携わるほか、橋梁点検、レーザー測量、太陽光発電所点検といった産業向けのドローンオペレーションを行っている。
ドローン分野については「ドローン.biz」(内外出版社)、「VIDEO SALON」( 玄光社)、「ドローン空撮GUIDEBOOK 改訂版2019」(玄光社)などの雑誌媒体や、「ドローンジャーナル」(インプレス)、「DRONE-NEXT」(内外出版社)、「DRONE.jp」(プロニュース)等Web 媒体の記事を執筆している。

インプレス総合研究所
インプレスグループのシンクタンク部門として2004 年に発足。2014 年4 月に現在の「インプレス総合研究所」へ改称。インターネットに代表される情報通信(TELECOM)、デジタル技術(TECHNOLOGY)、メディア(MEDIA)の3つの分野に関する理解と経験をもとに、いまインターネットが起こそうとしている産業の変革に注目し、調査・研究およびプロフェッショナル向けクロスメディア出版の企画・編集・プロデュースを行っている。メディアカンパニーとしての情報の吸収力、取材の機動力を生かし、さらにはメディアを使った定量調査手法と分析を加えて、今後の市場の方向性を探り、調査報告書の発行、カスタム調査、コンサルティング、セミナー企画・主催、調査データ販売などを行っている。

目次

第1章 インフラ・設備点検における ドローンの役割とビジネスモデル
1.1 ドローンの定義と分類
1.2 点検に用いられるドローン
1.3 インフラ・設備点検の現状とドローンの活用
1.4 点検分野におけるプレイヤー
1.5 点検分野におけるドローン活用のビジネスモデル
第2章 インフラ点検分野における最新動向
2.1 利用企業主導が加速する2022年は、レベル4を実現する航空法改正もありターニングポイントに
2.2 大手企業が自社利用と同時にドローンビジネスに乗り出す
2.3 橋梁点検から利用シーンを広げつつあるSkydio
2.4 「安全安心ドローン基盤技術開発」プロジェクトで生まれる国産小型ドローン
2.5 レベル4を実現する2022年末施行の新改正航空法
2.6 2022年6月から施行される機体登録制度
2.7 ドローンを活用した点検の実態を反映した規制緩和が進む
2.8 携帯電話の上空利用をサービスとして提供開始
2.9 産業利用の実務を踏まえたドローン教育
2.10 “スマート保安”で期待されるドローンの活躍
2.11 ドローン利用の敷居が下がる中で、強く求められる現場の安全意識
第3章 産業分野別のドローンビジネスの現状と課題
3.1 全体動向
3.2 橋梁
3.3 トンネル・洞道
3.4 ダム
3.5 送電網
3.6 基地局鉄塔・通信鉄塔
3.7 ソーラーパネル
3.8 一般住宅
3.9 大規模建造物(ビル・工場・倉庫など)
3.10 下水道
3.11 プラント
3.12 風力発電
3.13 建築物設備
3.14 船舶3.15 鉄道施設
3.15 鉄道施設
3.16 水中構造物
3.17 その他
第4章 各省庁の動向
4.1 全体的な動向
4.2 国土交通省の動向
4.3 経済産業省の動向
4.4 総務省の動向

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