BtoB-EC市場の現状と将来展望2022

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調査報告書
BtoB-EC市場の現状と将来展望2022

110,000円（本体 100,000円＋税10%）

品種名: 書籍
発売日: 2022/1/25
ページ数: 250
サイズ: A4判
著者: 鵜飼智史　監修/鵜飼智史　著/森田秀一　著/朝比美帆　著/インプレス総合研究所　著
ISBN: 9784295013105

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コロナ禍で急拡大する市場の最新動向を解説

BtoB-ECとは企業間の取引をアナログではなくデジタルの仕組みで行うことを言います。消費者向けのECが一般化したように、企業間の取引も電話やFAX、メールなどから電子商取引に徐々にシフトしてきています。いわゆる“DX”に代表されるように世の中のデジタル化が急速に進展、働き方改革、業務効率向上させるべく大きく動いています。さらには、新型コロナウイルス感染症も大きく影響しています。本書はBtoB-ECの解説から、市場全体の動向、分野ごとの動向、事業者の動向、周辺事業者の動向、ユーザー企業の動向を調査しています。

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著者紹介

鵜飼智史
株式会社Dai 取締役　B2BソリューションDiv.　マネージャー
BtoB ECの第一人者として黎明期より活躍。Eコマースの展示会で特別講演やセミナー講師を務めながら、企業の枠を超えて業界の健全な発展に貢献している。「はたらくを変える」をミッションに、DXの推進とBtoB×SaaSの提供をおこなっている。著書に「BtoB-EC市場の現状と販売チャネルEC化の手引き2020」（共著、インプレス総合研究所）がある。

森田　秀一
1976年埼玉県生まれ。学生時代から趣味でパソコンに親しむ。大学卒業後の1999年に文具メーカーへ就職。営業職を経験した後、インプレスのウェブニュースサイトで記者職に従事した。2003年ごろからフリーランスライターとしての活動を本格化。おもな取材分野は携帯電話、動画配信、デジタルマーケティング。「INTERNET Watch」「ケータイ Watch」「AV Watch」「Web担当者Forum」などで取材レポートを執筆する。近著は「動画配信ビジネス調査報告書 2020」（インプレス総合研究所）、「BtoB-EC市場の現状と販売チャネルEC化の手引き2020」（共著、インプレス総合研究所）。

朝比　美帆
フリーランスライター
1985年、高知県生まれ。武蔵野大学大学院人間社会・文化研究科社会システム専攻修士課程修了。通販・EC業界の専門紙にて記者を務めた後、2017年からフリーランスライターとして活動を開始。主にビジネス関連のメディアや、BtoBサービスを展開する企業のオウンドメディアなどで執筆している。

はじめに
第1章 BtoB-ECの定義と最新動向
1.1 注目される理由と背景
1.1.1 BtoB-ECとは
1.1.2 BtoCの販売チャネルの変化
1.1.3 BtoBの業務もデジタル化する
1.1.4 労働人口の減少と働き方改革
1.1.5 デジタルトランスフォーメーション
1.2 定義
1.2.1 EDIとは
1.2.2 BtoB-ECとは
1.2.3 アンケート結果に見るBtoB-ECとEDIの割合
1.3 期待される効果と必要な機能
1.3.1 活用パターン
1.3.2 付加価値や効果、有用性
1.3.3 相性の良い業界
1.3.4 必要となる代表的な機能
1.3.5 導入のポイントと課題
1.4 コロナ禍での動向
第2章ユーザー企業動向
2.1 アンケートから見る企業のBtoB-ECへの取組状況
2.2 業界ごとの卸売・小売事業者の動向
2.2.1 アパレル・雑貨
2.2.2 化粧品・美容品・健康
2.2.3 食品・飲料
2.2.4 店舗用品
2.2.5 オフィス用品
2.2.6 工業部品・建築資材
2.2.7 電子部品
2.2.8 家具・インテリア
2.2.9 カー用品・自転車用品
2.2.10 印刷
2.2.11 その他
第3章関連事業者動向
3.1 BtoB-ECビジネスのレイヤーとその役割
3.2 カート・受発注システム事業者動向
3.2.1 事業者全体動向
3.2.2 Bカート
3.2.3 EC-CUBE
3.2.4 ebisumart
3.2.5 アラジンEC
3.2.6 ecbeing BtoB / ecWorks
3.2.7 SI Web Shopping
3.3 ショッピングモール・マーケットプレイス
3.4 決済サービス
3.5 周辺サービス（一元管理、物流連携等）
第4章ユーザー企業動向調査
4.1 調査概要
4.2 BtoB物販の取引状況
4.3 BtoB-EC取組企業の詳細
4.4 BtoB-EC非取組企業の意向
第5章今後の展望
参考資料 BtoB-EC導入の手順（はじめ方）
参考資料1.1 はじめに
参考資料1.2 企画立案で行うこと
参考資料1.3 システム選定と契約で行うこと
参考資料1.4 オープンするまでに行うこと