ドローンビジネス調査報告書2024

ドローンビジネス調査報告書2024

143,000円(本体 130,000円+税10%)

品種名
書籍
発売日
2024/3/22
ページ数
508
サイズ
A4判
著者
春原 久徳 著/青山 祐介 著/インプレス総合研究所 著
ISBN
9784295018902

ドローンビジネスを理解するための必携の一冊!

本書はドローン関連ビジネスを展開する企業やキーマンなど40社以上の取材を基に、市場動向、ビジネス動向、行政、法律や規制、課題、展望などドローン市場を多角的に分析。国内のドローンビジネスの成功戦略を立てるための情報が網羅された、必携の1冊です。

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著者紹介

青山祐介
フリーランスの記者・ライターとして、ドローンのハード、ソリューション、ビジネスなどを取材し、書籍の執筆やWebメディアに寄稿。執筆活動と並行してドローンの操縦業務も行っており、橋梁をはじめとしたインフラ・設備の点検、国産ドローンの開発プロジェクトといった、産業分野のドローンオペレーションに従事している。ドローン物流ではレベル2、3、4 の物流オペレーションに多数従事しており、2023 年3 月には日本初となるレベル4(カテゴリーⅢ)での荷物配送実証実験にも参加。また、CMやミュージックビデオといった映像作品の空撮も数多く手がけるほか、登録講習機関や民間資格スクールの講師、セミナー、コンサルティング等も行っている。

春原久徳
現在、ドローン関連コンサルティング、ドローンソフトウエアエンジニア育成事業、ドローンによる農業サービス開発を行っている。三井物産のIT 系子会社で12 年、米や台湾企業とIT コンポーネンツの代理店権の獲得および日本での展開を担当。その後、日本マイクロソフトで12 年、PCやサーバーの市場拡大に向けて、日本および外資メーカーと共同で戦略的連携を担当。2015 年12 月、ドローン・ジャパン設立。『ドローンビジネス調査報告書2023』(インプレス)を調査執筆、Drone.jp でコラム[ 春原久徳のドローントレンドウォッチング] 連載中。他にも各産業業界誌で多数執筆。農林水産省、NEDOや各業界団体でのドローン関連の講師を年間60 ~ 80 回程度行っている。

インプレス総合研究所
インプレスグループのシンクタンク部門として2004 年に発足。2014 年4 月に現在の「インプレス総合研究所」へ改称。インターネットに代表される情報通信(TELECOM)、デジタル技術(TECHNOLOGY)、メディア(MEDIA)の3つの分野に関する理解と経験をもとに、いまインターネットが起こそうとしている産業の変革に注目し、調査・研究およびプロフェッショナル向けクロスメディア出版の企画・編集・プロデュースを行っている。メディアカンパニーとしての情報の吸収力、取材の機動力を生かし、さらにはメディアを使った定量調査手法と分析を加えて、今後の市場の方向性を探り、調査報告書の発行、カスタム調査、コンサルティング、セミナー企画・主催、調査データ販売などを行っている。

目次

はじめに
第1章 ドローンビジネス市場分析
1.1 ドローンの定義と分類
1.2 ドローンの役割と有用性
1.3 国内ドローンビジネスの市場規模
1.4 2023年度の動向と今後の見通し
1.5 国内ドローンビジネスの産業構造
1.6 ドローン事業レイヤーごとの動向
1.7 ドローン市場の最新動向
1.8 航空法上のドローンに関するルール

第2章 産業分野別ドローンビジネスの現状と課題
2.1 ドローンの利用が期待される分野
2.2 農林水産業
2.3 土木・建築
2.4 点検
2.5 空撮
2.6 搬送・物流
2.7 警備
2.8 在庫管理
2.9 計測・観測
2.10 保険(損害保険)
2.11 エンタテインメント
2.12 通信
2.13 公共
2.14 運搬
2.15 その他

第3章 各省庁の動向
3.1 全体動向
3.2 内閣官房・内閣府
3.3 国土交通省
3.4 農林水産省
3.5 経済産業省
3.6 総務省

第4章 企業動向
4.1 ハードウエアメーカー
4.1.1 イームズロボティクス
4.1.2 石川エナジーリサーチ
4.1.3 ACSL
4.1.4 NTT e-Drone Technology
4.1.5 エバーブルーテクノロジーズ
4.1.6 Autel Robotics
4.1.7 川崎重工業
4.1.8 Skydio
4.1.9 SkyDrive
4.1.10 SONY
4.1.11 DJI
4.1.12 VFR
4.1.13 プロドローン(PRODRONE)
4.1.14 ヤマハ発動機
4.2 サービス・ソリューション提供
4.2.1 iROBOTICS(アイ・ロボティクス)
4.2.2 エアロセンス
4.2.3 ANAホールディングス
4.2.4 NTTコミュニケーションズ
4.2.5 KDDIスマートドローン
4.2.6 セコム
4.2.7 センシンロボティクス
4.2.8 SORABOT
4.2.9 テラドローン
4.2.10 ドローン・ジャパン
4.2.11 ドローンエモーション
4.2.12 DroneWorkSystem
4.2.13 日本航空
4.2.14 NEXT DELIVERY
4.2.15 パーソルプロセス&テクノロジー
4.2.16 FINDi
4.2.17 ブルーイノベーション
4.2.18 楽天
4.2.19 Liberaware
4.2.20 レッドクリフ
4.3 業界団体
4.3.1 一般社団法人救急医療・災害対応無人機等自動支援システム活用推進協議会(EDAC)
4.3.2 一般社団法人セキュアドローン協議会
4.3.3 一般社団法人ドローンサービス推進協議会(DSPA)
4.3.4 一般社団法人ドローン操縦士協会(DPA)
4.3.5 一般社団法人ドローン測量教育研究機構(DSERO)
4.3.6 一般社団法人日本産業用無人航空機工業会(JUAV)
4.3.7 一般社団法人日本ドローンコンソーシアム(JDC)
4.3.8 日本無人機運行管理コンソーシアム(JUTM)
4.3.9 一般社団法人日本UAS産業振興協議会(JUIDA)
4.3.10 一般社団法人日本UAV利用促進協議会(JUAVAC)
4.3.11 DRONE FUND

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