ドローンビジネス調査報告書2024【海外動向編】
176,000円（本体 160,000円＋税10%）
- 品種名
- 書籍
- 発売日
- 2024/10/31
- ページ数
- 264
- サイズ
- A4判
- 著者
- 日本UAS産業振興協議会 著/野々下 裕子 著/伊藤 英 著/中村 裕子 著/インプレス総合研究所 著
- ISBN
- 9784295020455
世界におけるドローン市場の動向を徹底解説
本書は、22か国のドローン市場概況、31社の事業動向に加え、世界の最新動向を解説しています。グローバルでの注目トピックスや、各国における先進的な取り組みや技術開発の動向に加え、ドローンビジネスをリードする海外企業の動向などを紹介。海外進出を検討するために、先進的な製品やサービスを研究するために、役立つ情報を満載した一冊です。
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著者紹介
［著者］
一般社団法人日本UAS 産業振興協議会（JUIDA）
2014年7月に設立され、2021年７月からは、事業のスコープを空飛ぶクルマ等を含む「次世代移動体システム（AMS）」に拡大し活動しており、ドローン資格に関する教育事業に加え、2023年5月からは登録講習機関等監査実施団体としても活動を開始。関東・東北地方を中心にドローンテストフィールドも展開している。また、ドローン飛行に関する安全ガイドラインの策定、政府や各省庁・自治体との対話や提言も積極的に行う。未来の社会におけるエアモビリティの可能性を追求し、国内外の、UASおよびAMS産業界全体の成長を支援することを目指している。今回の執筆は、JUIDA副理事長の千田 泰弘が担当。
伊藤 英
With World JP 代表／ベイシスコンサルティング ドローンエキスパート。カリフォルニア州立大学サンタクルーズ校デジタルメディア学部を卒業後、日本、米国、シンガポールの映像・広告業界で研鑽を積む。2015年にカナダでドローンを用いた空撮を実施したことをきっかけに、ドローン業界に参入。2018年、ドローンのソリューションプロバイダーとして3 年連続で世界第一位に選出されたAerodyne Groupの日本法人を設立し、初代CEOを務める。同社を通じて日本のドローン企業と積極的に資本業務提携を実施し、投資先企業の役員を兼務しながら、日本のドローン産業を海外市場へ展開する活動に従事。ドローン産業の発展を常にビジネスの最前線で見てきた経験を活かし、現在はドローン企業の事業開発支援および自治体やインフラ関連の民間企業向けのドローン導入支援を行っている。
中村 裕子
東京大学 特任研究員。イノベーションマネジメント研究、航空低炭素化技術研究、ドローンリスク管理研究、航空分野における国際標準規格活動推進に従事。航空におけるイノベーションの実現に向けて各種ネットワークの運営に従事。一般財団総合研究奨励会 日本無人機運行管理コンソーシアム（JUTM）事務局次長の他、JUIDA参与、航空の自動化／自律化委員会主査、エアモビリティ自治体ネットワーク（UIC2-Japan）発起人などを務める。東京大学出版会「ドローン活用入門：レベル4 時代の社会実装ハンドブック」編者。
野々下 裕子
ウェアラブルコンピュータ研究開発機構・理事デジタル業界を中心に国内外で開催されるカンファレンスやイベントの取材、インタビューなどの記事をITやビジネス系オンラインメディア向けに執筆するほか、マーケティング調査やリサーチ分析などの活動を行う。対象ジャンルは世界のスタートアップ市場をはじめ、スマートシティ、モビリティ、ロボティクス、AI、XR、デジタルヘルス、ウェアラブルなど多数。神戸市在住。
インプレス総合研究所
インプレスグループのシンクタンク部門として、調査報告書の発行、カスタム調査、コンサルティング、セミナー企画・主催、調査データ販売などを行っている。
［監修者］
ドローンジャーナル編集部
ドローンの専門メディア。ドローンジャーナルはドローンの各種調査を行っているインプレス総合研究所が運営している。
目次
はじめに
第1章 グローバルドローン市場の最新トピックス
1.1 世界におけるドローン市場の概況
1.2 米国における中国メーカー排除の動き
1.3 中国と米国で進むドローン物流
1.4 屋内での活用領域を広げるドローンの進化
1.5 Drone-in-a-Boxの最前線
1.6 ドローンショーのビジネスの変遷と日本での展開
1.7 欧米のUTM動向
1.8 欧米におけるドローン規制の最新動向
1.9 ドローンの技術革新、人材輩出を担う大学はどこか？
1.1 ドローン業界で存在感を増すロビイストたち
1.11 世界で開催されるドローン関連展示会
1.12 ドローン業界への影響を増す軍事産業
第2章 主要な地域・国の動向
2.1 北米・南米
2.1.1 アメリカ合衆国
2.1.2 カナダ
2.1.3 ブラジル連邦共和国
2.2 欧州
2.2.1 イギリス
2.2.2 ドイツ連邦共和国
2.2.3 フランス共和国
2.2.4 ブルガリア共和国
2.2.5 スイス連邦
2.2.6 オーストリア共和国
2.2.7 スペイン王国
2.2.8 ポルトガル共和国
2.2.9 チェコ共和国
2.2.10 スロベニア共和国
2.2.11 ウクライナ
2.3 アジア
2.3.1 中華人民共和国
2.3.2 インド
2.3.3 マレーシア
2.3.4 シンガポール共和国
2.3.5 台湾
2.4 オセアニア・中近東
2.4.1 オーストラリア連邦
2.4.2 ニュージーランド
2.4.3 アラブ首長国連邦（UAE）
第3章 海外先進企業の動向
3.1 ハードウエアメーカー
3.1.1 A2Z Drone Delivery
3.1.2 AgEagle Aerial Systems
3.1.3 Autel Robotics
3.1.4 Deep Trekker
3.1.5 DJI
3.1.6 Drone Volt
3.1.7 Dronetag
3.1.8 Flyability
3.1.9 Freefly Systems
3.1.10 JOUAV
3.1.11 ModalAI
3.1.12 Parrot
3.1.13 Skydio
3.1.14 Swift Engineering
3.1.15 Wingcopter
3.1.16 Wingtra
3.1.17 XAG
3.1.18 XMobots
3.2 サービス・ソリューション提供事業者
3.2.1 Aerodyne Group
3.2.2 Auterion
3.2.3 Bentley Systems
3.2.4 Cyberhawk
3.2.5 DroneDeploy
3.2.6 Manna
3.2.7 Matternet
3.2.8 PABLO AIR
3.2.9 Swoop Aero
3.2.10 Unifly
3.2.11 Viasat
3.2.12 Wing
3.2.13 Zipline
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