ドローンビジネス調査報告書2025【インフラ・設備点検編】

ドローンビジネス調査報告書2025【インフラ・設備点検編】

132,000円(本体 120,000円+税10%)

品種名
書籍
発売日
2024/12/11
ページ数
362
サイズ
A4判
著者
青山祐介 著/インプレス総合研究所 著/ドローンジャーナル編集部 監修
ISBN
9784295020646

利用拡大が進むドローン点検の動向を解説

本書は、ドローンジャーナル編集部と連携して、ドローン点検の最新トピックス、企業動向、今後の展望を明らかにします。インフラ・設備の点検業務にドローン活用を進めたい企業、ドローン点検用のハードウエア/サービスの提供拡大を目指す企業にとって、参考となる情報を網羅した一冊です。

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著者紹介

青山 祐介[著]
ジャーナリスト/ドローンオペレーター/一等無人航空機操縦士/准橋梁点検技術者。
ドローンのハード、ソリューション、ビジネスなどを取材し、書籍の執筆や Webメディアに寄稿。執筆活動と並行してドローンのオペレーションも行っており、橋梁をはじめとしたインフラ・設備の点検、物流といった分野のオペレーション経験が多い。物流分野では、2023 年 3 月に実施された日本初のレベル 4(カテゴリーⅢ)による荷物配送実証実験に参加。このほか、機体開発や型式認証に必要な飛行試験にも従事するほか、登録講習機関や民間資格スクールの講師を務めており、記事にはこれらの現場経験が生かされている。

ドローンジャーナル編集部[監修]
ドローンジャーナルは、ドローンを活用したビジネスにフォーカスした専門メディア。ドローンの活用が世界的に広がるなか、日本でもドローンを活用したビジネスへの期待が高まっている。ドローンジャーナルはドローンについてさまざまな調査を行っているインプレス総合研究所が運営する。調査で得た知見をもとに、市場動向、ビジネス動向、海外動向、技術、法律や規制などドローンを活用したビジネスに必須となる情報を幅広く紹介している。

インプレス総合研究所
インプレスグループのシンクタンク部門として2004年に発足。2014年4月に現在の「インプレス総合研究所」へ改称。インターネットに代表される情報通信(TELECOM)、デジタル技術(TECHNOLOGY)、メディア(MEDIA)の3つの分野に関する理解と経験をもとに、いまインターネットが起こそうとしている産業の変革に注目し、調査・研究およびプロフェッショナル向けクロスメディア出版の企画・編集・プロデュースを行っている。メディアカンパニーとしての情報の吸収力、取材の機動力を生かし、さらにはメディアを使った定量調査手法と分析を加えて、今後の市場の方向性を探り、調査報告書の発行、カスタム調査、コンサルティング、セミナー企画・主催、調査データ販売などを行っている。

目次

第1章 インフラ・設備点検におけるドローンの役割とビジネスモデル
1.1 ドローンの定義と分類
1.2 点検に用いられるドローン
1.3 インフラ・設備点検の現状とドローンの活用
1.4 点検分野におけるプレイヤー
1.5 点検分野におけるドローン活用のビジネスモデル
第2章 インフラ・設備点検分野における最新動向
2.1 インフラ・設備点検用途で今注目の機体
2.2 国土交通省への水道行政移管で 導入拡大が見込まれる水管橋のドローン点検
2.3 対象物に接触して高所の板厚を計る 超音波探傷検査用ドローン
2.4 ドローンポートの普及で、点検の自動化への取り組みが広がる
2.5 利用分野が拡大している狭所ドローン点検
2.6 スプレーによる補修材の吹きかけや 対象物に接触して点検を行う作業型ドローン
2.7 「空の産業革命に向けたロードマップ2024(案)」約2年ぶりに官民の取り組みの工程表が示される
2.8 送電網の広域点検で活用が期待される 「レベル3.5飛行」制度
2.9 インフラ・設備点検に利用されることが多く ドローンへの広がりが期待される型式認証
2.1 発注者から求められることが増えている 無人航空機操縦者技能証明
2.11 ドローンが上空で利用できる モバイル通信と5GHz帯無線LANの拡大
第3章 産業分野別のドローンビジネスの現状と課題
3.1 全体動向
3.2 橋梁
3.3 トンネル・洞道
3.4 ダム
3.5 送電網
3.6 基地局鉄塔・通信鉄塔
3.7 ソーラーパネル
3.8 一般住宅
3.9 大規模建造物(マンション・オフィスビルなど)
3.10 プラント
3.11 風力発電
3.12 建築物設備
3.13 船舶
3.14 鉄道施設
3.15 水中構造物
3.16 その他
第4章 各省庁の動向
4.1 全体的な動向
4.2 国土交通省の動向
4.3 経済産業省の動向
4.4 総務省の動向
第5章 企業動向
5.1 ハードウエアメーカー
5.2 サービス・ソリューション提供

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