ドローンビジネス調査報告書2025
154,000円(本体 140,000円+税10%)
- 品種名
- 書籍
- 発売日
- 2025/3/28
- ページ数
- 562
- サイズ
- A4判
- 著者
- 春原 久徳 著/青山 祐介 著/インプレス総合研究所 著/ドローンジャーナル編集部 監修
- ISBN
- 9784295021513
ドローンビジネスの動向を把握する上で必携の一冊!
本書は、ドローンジャーナル編集部と連携し、ドローン関連ビジネスの市場動向、ビジネス動向、行政、法律や規制、課題、展望などドローン市場を多角的に分析。国内のドローンビジネスの成功戦略を立てるための情報が網羅された、必携の1 冊です。
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著者紹介
[著]青山 祐介 (AOYAMA Yusuke) ジャーナリスト/ドローンオペレーター/一等無人航空機操縦士/准橋梁点検技術者
フリーランスの記者・ライターとして、ドローンのハード、ソリューション、ビジネスなどを取材し、書籍の執筆や Webメディアに寄稿。執筆活動と並行してドローンの操縦業務も行っており、橋梁をはじめとしたインフラ・設備の点検、国産ドローンの開発プロジェクトといった、産業分野のドローンオペレーションに従事している。ドローン物流ではレベル 2、3、4 の物流オペレーションに多数従事しており、2023 年 3 月には日本初となるレベル 4(カテゴリーⅢ)での荷物配送実証実験にも参加。また、CM やミュージックビデオといった映像作品の空撮も数多く手がけるほか、登録講習機関や民間資格スクールの講師、セミナー、コンサルティング等も行っている。
[著]春原 久徳 (SUNOHARA Hisanori) 一般社団法人 セキュアドローン協議会 会長/ドローン・ジャパン株式会社 取締役会長/ ArduX Japan 株式会社 取締役会長
現在、ドローン関連コンサルティング、ドローンソフトウエアエンジニア育成事業、ドローンによる農業サービス開発を行っている。三井物産の IT 系子会社で 12 年、米や台湾企業とITコンポーネンツの代理店権の獲得および日本での展開を担当。その後、日本マイクロソフトで 12 年、PCやサーバーの市場拡大に向けて、日本および外資メーカーと共同で戦略的連携を担当。2015 年 12 月、ドローン・ジャパン設立。『ドローンビジネス調査報告書』(インプレス)を2016 年より調査執筆、Drone.jp でコラム [ 春原久徳のドローントレンドウォッチング ] 連載中。他にも各産業業界誌で多数執筆。農林水産省、NEDOや各業界団体でのドローン関連の講師を年間 20回程度行っている。
[著]インプレス総合研究所
インターネットに代表される情報通信(TELECOM)、デジタル技術(TECHNOLOGY)、メディア(MEDIA)の3つの分野に関する理解と経験をもとに、いまインターネットが起こそうとしている産業の変革に注目し、調査・研究およびプロフェッショナル向けクロスメディア出版の企画・編集・プロデュースを行っている。メディアカンパニーとしての情報の吸収力、取材の機動力を生かし、さらにはメディアを使った定量調査手法と分析を加えて、今後の市場の方向性を探り、調査報告書の発行、カスタム調査、コンサルティング、セミナー企画・主催、調査データ販売などを行っている。
[監修]ドローンジャーナル
ドローンジャーナルは、ドローンを活用したビジネスにフォーカスした専門メディア。ドローンについてさまざまな調査を行っているインプレス総合研究所が運営する。調査で得た知見をもとに、市場動向、ビジネス動向、海外動向、技術、法律や規制などドローンを活用したビジネスに必須となる情報を幅広く紹介している。
目次
はじめに
第1章 ドローンビジネス市場分析
1.1 ドローンの定義と分類
1.2 ドローンの役割と有用性
1.3 国内ドローンビジネスの市場規模
1.4 2024年度の動向と今後の見通し
1.4.1 2024年度の動き
1.4.2 2025年度の注目点
1.5 国内ドローンビジネスの産業構造
1.6 ドローン事業レイヤーごとの動向
1.6.1 機体メーカー
1.6.2 センサーメーカー
1.6.3 サービス事業者
1.6.4 人材会社
1.6.5 スクール
1.6.6 情報セキュリティ
1.6.7 アンチドローン
1.7 ドローン市場の最新動向
1.7.1 令和6年能登半島地震を契機にドローンが災害対応策のひとつに
1.7.2 社会実装の段階に入ったドローンポート
1.7.3 急成長するドローンショービジネス
1.7.4 広がりを見せるドローンの活用領域
1.7.5 ドローン市場で今注目の機体
1.7.6 物流の本命と期待されるVTOLや固定翼型ドローン
1.7.7 実運用で重要になる安定・安全のための技術課題
1.7.8 セキュリティリスクが増す中で高度化するその対策
1.7.9 チャイナリスクがもたらす影響とその対応
1.8 航空法上のドローンに関する新しいルール
1.8.1 機体認証、技能証明という2つの新制度と新しい運航ルール
1.8.2 飛行リスクによる“カテゴリー”の分類と必要な手続き
1.8.3 機体認証制度
1.8.4 無人航空機操縦者技能証明制度
1.8.5 無人航空機の運航管理要件(運航ルール)
第2章 産業分野別ドローンビジネスの現状と課題
2.1 ドローンの利用が期待される分野
2.2 農林水産業
2.2.1 農薬散布、肥料散布、種まき
2.2.2 精密農業
2.2.3 害獣対策
2.2.4 水産業
2.2.5 林業
2.3 土木・建築
2.3.1 工事進捗
2.3.2 測量
2.4 点検
2.4.1 橋梁
2.4.2 トンネル・洞道
2.4.3 ダム
2.4.4 送電網
2.4.5 基地局鉄塔・通信鉄塔
2.4.6 ソーラーパネル
2.4.7 一般住宅
2.4.8 大規模建造物(マンション・オフィスビルなど)
2.4.9 下水道・上水道
2.4.10 プラント
2.4.11 風力発電
2.4.12 建築物設備
2.4.13 船舶
2.4.14 鉄道施設
2.4.15 水中構造物
2.5 空撮
2.5.1 商業空撮
2.5.2 報道空撮
2.6 搬送・物流
2.6.1 輸送・配送
2.7 警備
2.7.1 巡回・監視
2.8 在庫管理
2.8.1 在庫管理(屋内)
2.8.2 在庫管理(屋外)
2.9 計測・観測
2.9.1 環境モニタリング
2.1 保険(損害保険)
2.10.1 損害保険
2.11 ドローンショー
2.11.1 ドローンショー
2.12 通信
2.12.1 基地局・中継局
2.12.2 その他
2.13 運搬
2.13.1 運搬
2.14 公共
2.14.1 消防
2.14.2 警察
2.14.3 海上保安庁
2.15 災害対応
2.15.1 令和6年能登半島地震時の対応
2.15.2 災害への備え
2.16 その他
第3章 各省庁の動向
3.1 全体動向
3.2 内閣官房・内閣府
3.3 国土交通省
3.4 農林水産省
3.5 経済産業省
3.6 総務省
第4章 企業動向
4.1 ハードウエアメーカー
4.2 サービス・ソリューション提供
4.3 業界団体
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お詫びと訂正
誤記のためにご迷惑をおかけし、誠に申し訳ございません。
- 280ページ ■現況と課題、今後の展望
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さらにドローンショー・ジャパンは、同社が採用している中国の高巨創新(HIGH GREAT)社がリリースした花火搭載ドローンを使ったショーを展開するなど、光だけではない新しい演出も登場している。 - [正]
さらにレッドクリフは、同社が採用している中国の高巨創新(HIGH GREAT)社がリリースした花火搭載ドローンを使ったショーを展開するなど、光だけではない新しい演出も登場している。
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- 284ページ 4行目
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レッドクリフと、HIGH GREATがショー用機体7,598機を使って - [正]
レッドクリフと、HIGH GREATがショー用機体7,998機を使って
- [誤]
- 357ページ 13行目
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国土交通省航空局無人航空機安全課 - [正]
国土交通省航空局安全部安全企画室
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