ドローンビジネス調査報告書2026【インフラ・設備点検編】
132,000円（本体 120,000円＋税10%）
- 品種名
- 書籍
- 発売日
- 2025/11/18
- ページ数
- 390
- サイズ
- A4判
- 著者
- 青山祐介 著/インプレス総合研究所 著/ドローンジャーナル編集部 監修
- ISBN
- 9784295022930
道路陥没事故で下水管のドローン点検が加速
老朽化が進むインフラ・設備でドローンを活用した点検が進んでいます。また、大規模な道路陥没事故の影響もあり全国の公共インフラの点検は急務です。本書は、ドローンジャーナル編集部と連携し、点検分野におけるドローンの活用を詳細に分析。最新動向、企業動向、課題を明らかにし、今後を展望します。点検業務にドローンを活用したい企業、点検用のハードウエア／サービスの提供する企業に必須な情報を網羅した一冊です。
- 法人のお客様向けお申し込み
-
法人のお客様で請求書発行による金融機関への振込決済をご用命の際は、こちらよりお申し込みください。
対応時間 10：00 ～ 16：00（土日・祝日は除く）※個人のお客様のご購入、およびクレジットカード決済での電子版のご購入は下記のリンクをご利用ください。
- 電子版を買う
-
「読者アンケートに答える」「読者プレゼントに応募」の場合もこちらをご利用ください。
書籍の内容に関するお問い合わせはこちら。お答えできるのは本書に記載の内容に関することに限ります。
学校・法人一括購入に関するお問い合わせはこちらへ。
著者紹介
青山 祐介 （Yusuke Aoyama） 記者／オペレーター
ドローン関連のハードウエア、ソリューション、ビジネスなどを取材し、書籍の執筆やWebメディアに寄稿。執筆活動と並行してドローンのオペレーションも行っており、点検、物流分野のオペレーション経験が多い。日本初となったレベル4（カテゴリーⅢ）荷物配送実証実験のオペレーターの一人であり、以降多数のレベル4プロジェクトに参加。このほか、ドローンの機体開発や型式認証、UAM開発などの飛行試験のオペレーターとしても参画している。また、登録講習機関や民間資格スクールの講師を務めており、記事にはこれらの現場経験が生かされている。
［執筆・調査・編］
インプレス総合研究所
インプレスグループのシンクタンク部門として2004年に発足。2014年4月に現在の「インプレス総合研究所」へ改称。インターネットに代表される情報通信（TELECOM）、デジタル技術（TECHNOLOGY）、メディア（MEDIA）の3つの分野に関する理解と経験をもとに、いまインターネットが起こそうとしている産業の変革に注目し、調査・研究およびプロフェッショナル向けクロスメディア出版の企画・編集・プロデュースを行っている。メディアカンパニーとしての情報の吸収力、取材の機動力を生かし、さらにはメディアを使った定量調査手法と分析を加えて、今後の市場の方向性を探り、調査報告書の発行、カスタム調査、コンサルティング、セミナー企画・主催、調査データ販売などを行っている。
［監修］
ドローンジャーナル編集部
ドローンジャーナルは、ドローンを活用したビジネスにフォーカスした専門メディア。ドローンの活用が世界的に広がるなか、日本でもドローンを活用したビジネスへの期待が高まっている。ドローンジャーナルはドローンについてさまざまな調査を行っているインプレス総合研究所が運営する。調査で得た知見をもとに、市場動向、ビジネス動向、海外動向、技術、法律や規制などドローンを活用したビジネスに必須となる情報を幅広く紹介している。
目次
第1章 インフラ・設備点検における ドローンの役割とビジネスモデル
1.1 ドローンの定義と分類
1.2 点検に用いられるドローンの種類
1.3 インフラ・設備点検の現状とドローンの活用
1.4 点検分野におけるプレイヤー
1.5 点検分野におけるドローン活用のビジネスモデル
第2章 インフラ・設備点検における最新トピックス（各タイトル仮）
2.1 インフラ・設備点検用途で今注目の機体
2.2 ドローンによる下水道点検ニーズが八潮陥没事故を契機に拡大
2.3 デジタルライフライン、送電線点検におけるドローン航路の取り組み
2.4 注目を集めるドック、計器の読み取りや毎日巡回でも有用
2.5 狭小空間点検での屋内ドローンが全盛期へ
2.6 技能証明はじまって丸3年、登録講習機関不足、実地監査も更新へ
2.7 機体認証（型式認証）DJIやプロドローンなど拡大へ
2.8 許可承認1日化、審査要領やマニュアルが簡略化
2.9 LTEやDualSIM搭載可能なドローンが増加
2.10 日本企業の海外への動き、国内で得たノウハウをもとに世界各国で点検業務へ
第3章 産業分野別のドローンビジネスの現状と課題
3.1 全体動向
3.2 橋梁
3.3 トンネル・洞道
3.4 ダム
3.5 送電網
3.6 基地局鉄塔・通信鉄塔
3.7 ソーラーパネル
3.8 一般住宅
3.9 大規模建造物（ビル・工場・倉庫など）
3.10 プラント
3.11 風力発電
3.12 建築物設備
3.13 船舶
3.14 鉄道施設
3.15 水中構造物
3.16 下水道
3.16 その他
第4章 各省庁の動向
4.1 全体的な動向
4.2 国土交通省
4.3 経済産業省
4.4 総務省
第5章 企業動向
5.1 ハードウェアメーカー
5.2 サービス・ソリューション提供
関連書籍
ダウンロード
本製品の読者さまを対象としたダウンロード情報はありません。
お詫びと訂正
現在のところ、本製品に正誤情報はありません。
お問い合わせ
書籍の内容に関するお問い合わせはこちら。お答えできるのは本書に記載の内容に関することに限ります。
